メンズエステの開業に必要な初期費用とは？開業を成功させるポイントについても解説

読了目安時間：約 7分

メンズエステを開業する際には、さまざまな設備や器具の導入が求められるため、初期費用を把握しておくことが重要です。

特に施術に必要な備品や機器類の準備には、まとまった初期投資が必要となり、広告や宣伝の予算を確保しておくことが開業を成功させることにつながります。

本記事では、メンズエステの開業に必要な初期費用について紹介します。

他にも「メンズエステの開業を成功させるポイント」や「メンズエステ開業のメリット・デメリット」についても解説していきます。

ぜひこの記事を参考にして、メンズエステの開業を成功させてください。

メンズエステの開業に必要な初期費用

メンズエステを開業するのに必要な初期費用は、立地条件や店舗の規模、設備内容などにより変わりますが、一般的な目安としては350万円から550万円程度とされています。

初期費用の内訳には、以下が挙げられます。

• 物件取得に関する費用
• 店舗の内装施工費
• 各種設備の導入費用
• 必要備品の購入費
• 集客・広告関連費用

物件費と内装費は、開業する形式によって大きく変動する点に注意が必要です。

また、メンズエステでは施術用の機器や備品も多く、一定の設備投資は避けられません。

さらに、オープン直後から安定して顧客を呼び込むには、事前のマーケティング活動も重要になるので、広告費用は余裕をもって確保することをおすすめします。

メンズエステの開業を成功させるポイント

メンズエステの開業を成功させるポイントについては、以下の4つが挙げられます。

• 開業するまでの流れを把握する
• 市場調査
• 店舗選び
• 従業員の採用・教育

それぞれのポイントについて解説していきます。

開業するまでの流れを把握する

メンズエステ開業を成功させるには、開業するまでの流れを把握することが重要です。

実際に、メンズエステを開業するには、事業計画書の作成や準備のステップを踏む必要があります。

また、融資の手続きや店舗の契約といった重要な段階に進む前には、再チェックすることも重要です。

具体的に、計画を見直す際には、以下の項目を確認するようにしましょう。

• サロンのコンセプトは明確か
• 想定する顧客層は誰か
• そのコンセプトやターゲットにふさわしい施術メニューになっているか
• 必要な機材や備品に抜けはないか
• 予算の計画に無理はないか

上記の内容を一つひとつ確認するのは手間のかかる作業ですが、スムーズにスタートするには重要になります。

このように、開業準備の最終段階こそ、細かい部分に目を配り、見落としを防ぐことが成功へのカギとなります。

市場調査

メンズエステを開業する際には、市場の動向を見極める調査が必要です。

実際に、近隣に規模の大きなライバル企業が存在する場合、集客に苦戦するリスクが高くなってしまうので、競合の動向については十分な分析が求められます。

市場調査の結果を踏まえて、店舗の方向性やターゲット顧客を明確にすることが重要です。

しかし、市場の動向を読み解くには一定の専門知識や経験が必要とされるので、市場調査のノウハウを持つ会社を活用するのも賢明な選択といえます。

店舗選び

メンズエステ開業を成功させるには、店舗選びも重要な要素になります。

実際に、人通りの少ない場所や男性利用者の少ない地域に店舗を構えると、新規顧客の獲得にはつながりにくいのも事実です。

店舗を出す際には、ビジネスマンが行き交う大通りや、賑わいのあるショッピングセンター内といった、多くの人の目に触れる場所を優先的に選ぶようにしましょう。

従業員の採用・教育

メンズエステ開業は、個人でも始めることが可能ですが、事業を成長させて店舗の規模を拡大するには、スタッフの採用とその育成が重要なポイントとなります。

人材教育の手段としては、経営者自身が直接指導を行うケースもあれば、スタッフを専門のスクールや研修セミナーに参加させる方法も挙げられます。

施術を担当するスタッフの技術力が十分でなければ、リピーターの獲得は思うように進まないのも事実です。

特に、SNSが広く活用されている現在では、少しの不満もすぐに情報として拡散されてしまいます。

そのため、多くの男性顧客に満足してもらえるサービスを提供できるように、従業員の採用と教育が重要です。

メンズエステ開業のメリット

メンズエステ開業のメリットについては、以下の3つが挙げられます。

• 少額資金で開業ができる
• 国家資格が不要な施術が主体である
• 競合が比較的少ない

それぞれのメリットについて解説していきます。

少額資金で開業ができる

メンズエステの施術内容は、高級エステサロンや美容室などと比較し、使用する機材や設備が少ないため、開業にかかる初期コストを抑えられるメリットが挙げられます。

開業資金を低く抑えやすいと、自己資金に限りがある方にとっては非常に魅力的なポイントです。

また、必要資金が少額になることで、資金調達時に求められる「自己資金の割合」が高くなり、結果として金融機関からの融資を受けやすくなるメリットも挙げられます。

国家資格が不要な施術が主体である

メンズエステは、特定の国家資格を必須としない施術サービス（リラクゼーション目的の施術など）が主体となるケースが多いです。そのため、国家資格が必要な業種と比較すると、チャレンジしやすい分野といえます。

ただし、施術内容によってはあん摩マッサージ指圧師等の資格が必要となる場合もあるため、開業前に関連法規を十分に確認しておくことが重要です。

参考：エステティック業 統一自主基準

競合が比較的少ない

メンズエステは、女性向けエステと比較すると、店舗数はまだ限定的であるのが現状なので、競合が比較的少ないメリットが挙げられます。

競争相手が少ないうちに市場へ参入すれば、将来的に大きな利益を得るチャンスにつながる可能性が高いと言えます。

ただし、都市部など一部地域では既に競争が激しくなっているエリアも存在します。開業を検討する際には、立地ごとの競合状況を十分に調査・分析することが成功のカギとなります。

メンズエステ開業のデメリット

メンズエステ開業のデメリットについては、以下の3つが挙げられます。

• 集客が難しい
• 男性利用者に寄り添ったサービスが必要
• 法令違反と判断されてしまうリスクがある

それぞれのデメリットについて解説していきます。

集客が難しい

メンズエステ開業のデメリットとして、集客が難しい点が挙げられます。

実際に、メンズエステを運営する上で、顧客を集めるのが難しいという課題があるのも事実です。

どれほど魅力的なサービス内容を用意しても、効果的な宣伝手段を取らなければ来店者数の増加にはつながりにくいです。

従来はチラシ配布やダイレクトメールといったオフラインの宣伝手法が主流でしたが、今では多くの人がインターネットを活用して店舗情報を調べています。

そのため、ホームページやSNSなどのオンライン媒体を活用することは、集客を成功させるための重要なポイントになります。

男性利用者に寄り添ったサービスが必要

メンズエステと女性向けサロンでは、利用者が期待するサービスの内容に違いがあるので、男性利用者に寄り添ったサービスが必要です。

成功している女性用サロンの経営手法をそのまま取り入れても、同じ成果が出るとは限らないのであらかじめ注意が必要です。

男女で美容に対する関心や悩みの傾向は異なり、それに伴って求められるサービスの方向性も変わってきます。

このように、メンズエステを成功に導くためには、男性特有のニーズを理解し、それに合わせたサービスを企画・提供することが重要です。

法令違反と判断されてしまうリスクがある

メンズエステの施術内容が「性的サービス」に該当すると判断された場合、風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律違反となる恐れがあります。

例えば衣装の露出が多い場合なども、状況によっては法令違反と判断されてしまうリスクがあります。

また、経営者が直接指示していなくても、スタッフが自己判断で過度なサービスを提供してしまったり、指名を得るために性的な行為を行ったりすることもあり得ます。

さらに、来店客が無理にそうしたサービスを求めるケースもあるため、トラブルを未然に防ぐ対策が求められます。

店舗としては、施術内容の範囲や禁止事項についてスタッフと明確な契約を交わすことや、店舗内に防犯カメラを設置する、必要に応じて専門家へ相談するなどの安全管理を徹底することが重要です。

参考：風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律｜e-GOV

メンズエステを開業する際の注意点

メンズエステを開業する際の注意点については、以下の2つが挙げられます。

• 資金繰り悪化に備えて運転資金を準備しておく
• 風営法の理解を深める

それぞれの注意点について解説していきます。

資金繰り悪化に備えて運転資金を準備しておく

メンズエステ開業をする際には、資金繰り悪化に備えて運転資金を準備しておくようにしましょう。

実際に、メンズエステ業界は、多くの事業者が参入しており、競争が非常に激しい状況なのも事実です。

そのため、新たにお店をオープンしても、すぐに多くの顧客を集めるのは難しい場合があります。

万が一、売上が期待に届かない中でも、店舗の賃料やスタッフへの給料といった固定費は継続して発生するため、資金面での余裕がないと経営が苦しくなるリスクがあります。

このような事態を見越して、開業時には初期費用とは別に、少なくとも数ヶ月分の運転資金を確保しておくと安心と言えます。

風営法の理解を深める

メンズエステを開業する際には、風営法を正しく理解することが重要です。

実際に、メンズエステが「店舗型性風俗特殊営業」のうちの「第2号営業（ファッションヘルス）」とみなされ、摘発されるケースがあるのも事実です。

風営法では第2号営業を、「個室空間で異性の客に対し、性的な関心に応じて身体的な接触を行うサービスを提供する業態」と定めています。

万が一、この定義に該当するような行為を、適切な許可を得ずに行った場合、法律違反と見なされます。

参考：風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律施行条例

メンズエステの開業で失敗してしまうケース

メンズエステの開業で失敗してしまうケースについては、以下の3つが挙げられます。

• 正しい集客ができていない
• 立地選定を間違えてしまった
• 技術力不足

それぞれのケースについて解説していきます。

正しい集客ができていない

メンズエステの開業で失敗してしまうケースとして、正しい集客ができていないことが挙げられます。

どれほど洗練されたメンズエステサロンを立ち上げたとしても、適切な手法で集客を行わなければ、安定した経営にはつながらないのも事実です。

特に、効果的に顧客を引き寄せるためには、以下のような手段の活用が挙げられます。

Webサイト	サロンの特長や雰囲気を詳しく伝えるためには、専用のホームページが有効です。サービスの内容やスタッフ紹介など、詳細な情報を公開することで、ターゲットユーザーに安心感を与えることができます。
SNS	低コストで広範囲に情報を届けられるSNSは、現代の集客には欠かせないツールの一つです。キャンペーン情報や店内の写真を投稿すれば、サロンの魅力を直感的に伝えることができ、興味を引くきっかけにもなります。
紙媒体	地元の人々に店舗を知ってもらいたい場合、チラシの配布が効果を発揮します。割引クーポンなどの特典を添えることで、来店のきっかけ作りにもつながります。

これらの集客方法をうまく組み合わせて活用することが、店舗の認知度を高め、リピーターを増やすカギとなります。

ただし、広告宣伝に際しては、景品表示法第5条に基づき、実態より著しく優良・有利と誤認させる表示（不当表示）を行わないよう留意する必要があります。施術効果についての表現は、客観的な根拠に基づくものに限定しましょう。

参考：優良誤認とは | 消費者庁

立地選定を間違えてしまった

メンズエステを開業する際には、店舗の立地が成功のカギを握ると言っても過言ではありません。

実際に、立地選びに失敗したことで経営が立ち行かなくなり、閉店を余儀なくされたケースも少なくないのです。

小規模な地方都市や自宅の一角を利用したサロン形式での開業を考える人もいますが、そういったエリアではターゲットとなる顧客層が限られているため、十分な収益を得るのは難しい場合が多いです。

そのため、メンズエステの運営を軌道に乗せたいなら、人の往来が活発なエリアでの出店を検討すると良いでしょう。

具体的には、駅周辺や繁華街、大型商業施設が立ち並ぶ場所など、注目度が高く集客が見込める立地が理想的です。

開業時には、アクセスの良さや視認性の高さも意識して、より多くのお客様に認知されやすい環境を選ぶよう心がけましょう。

技術力不足

メンズエステは、特別な資格がなくても働くことができる分野ですが、施術を担当するスタッフのスキルが不十分な場合、一度来店されたお客様をリピーターに育てるのは難しいといえます。

その結果として、サービスに対する評価が低下し、口コミや評判にも悪影響を及ぼし、新規顧客を呼び込むことが困難になってしまうケースもあります。

お客様の満足度を高め、メンズエステとしての成功を収めるためには、「また通いたい」「知人にも勧めたい」と感じてもらえるような、丁寧で質の高いサービスの提供が重要です。

継続的な利益向上を目指すには、スタッフ一人ひとりの技術力向上に努めるとともに、業界の最新動向や施術方法を常に学び続けることも必要となります。

メンズエステの開業を成功させよう！

今回は、メンズエステの開業について紹介しました。

メンズエステは、資格を必要とせずに始められる点や、初期投資を比較的抑えられる点が魅力と言えます。

安定した経営を目指すには、十分な運転資金を確保し、関連法令を遵守することが重要です。さらに、明確なコンセプトがあれば、店舗デザインやスタッフの採用方針も自然と決まり、スムーズに開業することができます。

開業に際して不安なことがあれば、必要に応じて税理士を始めとした専門家に相談しながら進めるとよいでしょう。

‐免責事項‐

当ブログのコンテンツ・情報について、できる限り正確な情報を提供するように努めておりますが、正確性や安全性を保証するものではありません。内容は記事作成時の法律に基づいています。当サイトに掲載された内容によって生じた損害等の一切の責任を負いかねますのでご了承ください。