焼き鳥屋を開業する際の手順とは？開業を成功させるコツについても徹底解説

読了目安時間：約 7分

焼き鳥屋は、他の飲食業種と比較してコンパクトなスペースでも開業が可能なため、店舗運営の第一歩として検討される方も多い業態です。ただし、飲食業である以上、食品衛生・火気管理・財務管理など専門的な知識や入念な準備が必要です。

また、開業に関する基礎的な知識や準備が不足したまま始めてしまうと、経営が立ち行かなくなるリスクもあるので、慎重な計画と事前準備が欠かせません。

本記事では、焼き鳥屋を開業する際の手順について紹介します。

他にも「焼き鳥屋の開業にかかる費用」や「焼き鳥屋の開業を成功させるコツ」についても解説していきます。

ぜひこの記事を参考にして、焼き鳥屋を開業する手順について理解を深めてみてください。

焼き鳥屋を開業する際の手順

焼き鳥屋を開業する際の手順は、以下のとおりです。

• コンセプトを決める
• 事業計画を作成する
• 物件探し
• メニューの開発
• 仕入先を選ぶ

それぞれの手順について解説します。

コンセプトを決める

焼き鳥屋を開業する際に最初に必要なのが、お店のコンセプト作りです。

コンセプトは、経営の土台となるだけでなく、他店との差別化や事業計画の策定にも重要な要素になります。

実際に、顧客に印象を残す魅力的な料理やサービスを提供するには、自店ならではの個性を明確にすることが求められます。

コンセプトを固めるには、マーケットの動向を調べたり、競合店の戦略を分析することが大切になります。

また、どの層をターゲットにし、どういった立ち位置で展開していくのかも重要な視点と言えます。

事業計画を作成する

どの分野の業界であっても、安定した経営を長期にわたって継続するためには、しっかりとした事業計画の策定が欠かせません。

特に資金を借り入れる場面では、金融機関などに対して創業計画書や事業計画書の提示が必要になります。

例えば、「初期投資としてどれほどの資金が必要か」「将来的な収益や経費、利益の見込みはどうか」といった要素を明確に整理し、文書としてまとめることが重要です。

参考：新たに飲食店を始めるみなさまへ｜創業の手引＋

物件探し

次に、物件探しを始めましょう。

焼き鳥店は比較的コンパクトに運営可能ですが、店舗の規模やメニュー、席数によって異なり、おおよそ10〜30坪程度の広さが一般的です。

家賃や初期の物件取得費用も重要な要素ですが、来店しやすい立地やゆったりと食事を楽しめるような内装や間取りに注目することも重要です。

メニューの開発

焼き鳥屋を開業する際には、メニュー作りも重要なステップの一つです。

競合店が多く存在する中で、顧客に選ばれるためには、独自性のある魅力的なメニュー構成が求められます。

そのためには、事前に市場の動向を調べたり、他店舗の強みや弱みを分析することが大切です。

また、メニューを開発する際には、見た目や味だけでなく、コスト管理にも目を向ける必要があります。

メニューの原価率が高くなりすぎると、売上が上がっても利益が出にくくなるため注意が必要です。

利益を確保しながら質を保つには、原価率の計算とバランスの取れた価格設定が鍵となります。

仕入先を選ぶ

焼き鳥店を開業する際には、仕入先の選定も重要な準備の一つです。

提供する料理やサービスの質を安定させ、適正な価格を維持するためには、信頼できる仕入先を見極めることが大切です。

飲食店向けの仕入先には、食品メーカー、業務用卸業者、ネット通販、業務用スーパーなど多様な選択肢があり、それぞれの特徴を比較検討してください。

取り扱っている商品の種類や品質、価格設定などを総合的に比較し、自店舗にもっとも合った仕入れ先を選ぶようにしましょう。

資格取得と届出・許可の申請

飲食店を始めるには、いくつかの資格や申請手続きが必要になります。

まず、店舗の規模にかかわらず「食品衛生責任者」の資格が求められ、これには各都道府県の食品衛生協会が実施する講習を修了する必要があります。

また、客席数や延べ床面積によって防火管理者の選任が必要で、一般的には収容人数が30名以上の店舗では資格取得が義務付けられます。

この資格は主に消防署などの機関が主催する講習会で取得可能です。

さらに、営業を始めるには「飲食店営業許可」を所轄の保健所で申請し、併せて税務署へ「開業届」を提出する必要があります。飲食店の開業に必要な届出や許可については、後ほど詳しく解説します。

従業員の採用と教育

小規模な焼き鳥店であれば、店主1人でも十分に切り盛りすることが可能ですが、調理の経験が少ない場合やより広いスペースを構えた店舗運営を目指すのであれば、スタッフの雇用と教育体制の整備が必要になります。

オーナー1人で店を始める場合には、食材の仕込みから接客、レジ業務に至るまで、すべての業務を担う必要があることを踏まえて計画を立てることが大切です。

従業員の育成には、オーナー自身の直接指導のほか、地域の専門講座やスクールの活用も効果的です。

自ら指導に割ける時間が限られている場合には、外部研修を活用するのも有効です。

開業の準備

焼き鳥屋を開業するにあたっては、店舗準備だけでなく、顧客を呼び込むための集客も重要です。

特に飲食業界に初めて挑戦する場合、ブランドや店名の認知度が低いため、開店前から積極的に宣伝を行う必要があります。

お店のターゲットとなる客層に効果的に届く手段を選び、戦略的に情報を発信するようにしましょう。

焼き鳥屋の開業にかかる費用

焼き鳥屋の開業には、さまざまな費用が必要になりますが、事前に必要な費用を把握しておくことで、資金に関するトラブルを防ぐことにもつながります。

具体的に、焼き鳥屋の開業にかかる費用は、大きく以下の2つに分けられます。

• 初期費用
• 運営資金

各費用について、詳しく解説します。

初期費用

焼き鳥屋を開業するにあたって、まず最初に行うべきことは店舗用地の確保です。

物件を借りる際には、礼金や仲介料がそれぞれ数十万円かかることが多く、加えて賃貸契約時に求められる保証金として200万円から400万円ほどの資金が必要になる場合もあります。

店舗の場所や規模、契約条件によって大きく異なりますが、都市部を中心としたケースでは、物件取得に数百万円単位の初期費用がかかることも想定されます。個々の条件により異なるため、具体的な物件をもとに詳細な見積もりを行うことが大切です。

また、調理用の厨房機器の設置費や店内の内装工事、外観の看板設置などの施工費も必要になります。

焼き鳥屋の開業には、物件取得費や設備投資を含めて、数百万円〜1,000万円規模の資金が必要になるケースもあります。ただし、居抜き物件の活用や小規模展開などにより費用を抑えることも可能なため、個別の計画に応じた試算が重要です。

運営資金

開業後すぐに収益が安定しない期間を考慮し、十分な運転資金を準備しておくことが重要です。

月々の運営費は、店舗の規模や営業形態によって大きく異なります。例えば、10坪前後の小規模店であれば、食材費・人件費・家賃を合わせて50万～150万円程度で収まるケースもあります。より詳細な資金計画は、実際の事業モデルに基づいて検討しましょう。

こうした費用を考慮すると、多くの新規店舗では、少なくとも2〜3か月分、可能であれば6か月分の資金を事前に用意しておくことをおすすめします。

焼き鳥屋の開業に必要な資格や届出・許可

焼き鳥店を含む飲食業を始めるには、いくつかの必要な資格や届出・許可が存在します。

資格取得には講習の受講が必要ですが、内容は飲食業に関わる重要な知識が中心となっており、しっかりと理解しておくことが今後の店舗運営にも繋がります。法令を遵守した安全な経営体制の構築を目指しましょう。

また、資格取得とは別に、保健所からの営業許可も必須となります。

焼き鳥屋の開業に必要な資格や届出・許可は、以下の3つが挙げられます。

• 食品衛生責任者の資格取得
• 飲食店営業許可の申請
• 防火管理者の申請

それぞれの項目について解説します。

食品衛生責任者の資格取得

飲食店において、提供される料理や飲み物の衛生管理を適切に扱うには、食品衛生責任者の資格が必要です。

食品衛生責任者は、店舗ごとに最低1名が取得していることが義務付けられており、基本的には店舗の経営者自身が取得するケースが一般的ですが、他のスタッフが取得しても問題はありません。

資格を取得するには、各自治体が主催する講習会への参加が求められます。

難易度の高い試験が課されるわけではありませんが、講習は1日かかるため、開店準備のスケジュールに余裕を持って計画するようにしましょう。

受講費用はおおよそ1万円程度かかるので、あらかじめ予算を組んでおくことをおすすめします。ただし、費用などは地域などにより異なる可能性もあるため、最新情報を確認するようにしてください。

参考：食品衛生責任者について｜一般社団法人東京都食品衛生協会

飲食店営業許可の申請

飲食店を始めるには、飲食店営業許可の取得が欠かせません。

飲食店営業許可は、店舗が衛生面などの基準を満たしているかどうかを保健所が確認し、基準に合格した場合に発行されるものです。

許可を取得するには、まず保健所に相談の予約を入れ、指示に従って必要書類を準備・提出します。

その際には、店舗の間取り図も提出する必要があり、内容に問題がなければ、後日保健所の職員が現地で検査をおこないます。

その後、検査に合格すると、営業が認められる流れです。

申請から許可が下りるまでには、通常2〜3週間程度かかるため、開業スケジュールには余裕を持って手続きを進めることが大切です。

参考：営業許可・届出の概要｜「食品衛生の窓」東京都保健医療局

防火管理者の申請

焼き鳥屋の中には、1店舗あたりの収容人数が30名を超えるような、比較的広めの中規模から大規模なタイプも存在します。

このような規模の飲食店を新たに開業する際には、火の取り扱いに関する適切な管理体制を整える必要があり、防火管理者の資格を取得することが求められます。

防火管理者の資格には「甲種」と「乙種」の2種類があり、どちらを取得すべきかは店舗の延べ床面積によって異なります。

あらかじめ該当する要件を確認のうえ、自身に必要な資格を選ぶようにしましょう。

また、資格取得には、管轄の消防署などが主催する講習会への参加が必要となり、受講料として、テキスト代を含めて、おおよそ5,000円の費用がかかります。

参考：防火管理者について｜一般財団法人日本防火・防災協会

焼き鳥屋の開業を成功させるコツ

焼き鳥屋の開業を成功させるためのポイントは、主に以下の4つです。

• 出店場所を入念に検討する
• 綿密な資金計画を立てておく
• 開業前から積極的に集客を行う
• 市場調査を実施する

それぞれのコツについて解説します。

出店場所を入念に検討する

出店場所の選定は店舗運営に大きく影響するため、慎重な判断が必要です。

一般的に、より多くの人の目に留まる場所ほど集客が見込まれますが、その反面、賃料をはじめとした経費も増加する傾向があります。

また、周辺にすでに営業している焼き鳥店が存在する場合、顧客の取り合いになる可能性があり、集客の難易度が高くなってしまいます。

そのため、単に人通りの多さだけで出店地を決定するのではなく、周囲の環境や競合の有無などを総合的に分析することが重要です。

綿密な資金計画を立てておく

焼き鳥屋の開業を成功させるコツとして、綿密な資金計画を立てておくことが挙げられます。

焼き鳥店は比較的開業しやすい飲食業の一つですが、それでも開店にあたってはまとまった初期資金が求められます。

また、店舗を安定的に運営していくには、売上の管理や経費の見直しなど、日々の経営に関わる数値の把握が欠かせません。

さらに、焼き鳥店の多くは週末や祝日などの人出が多い日が稼ぎ時となるので、曜日や時間帯による来客の傾向を把握し、人件費や仕入れなどのコストを効率よく運用する工夫も必要です。

このように、焼き鳥屋開業の成功を目指すなら、事前にしっかりとした資金計画を練ることが重要です。

開業前から積極的に集客を行う

焼き鳥屋の開業を成功させるには、店舗の認知度が重要になるため、開業前から積極的に集客を行いましょう。

実際に、どんなに味やサービスが優れていても、存在を知られていなければ集客は難しく、結果として利益にもつながらないのも事実です。

そのため、開業前からしっかりと宣伝活動を行うことが求められます。

近年では、SNSの普及により幅広い年齢層がインターネット上で情報を得るようになっています。

特にX（旧：Twitter）やInstagramといったプラットフォームを活用すれば、開業前から多くの人に関心を持ってもらうことにつながります。

また、地域密着型の店舗であればチラシ・商店街との連携・地元紙への掲載といったオフライン施策も並行して行うことが効果的です。

飲食業界では、オープン後数か月で売上が落ち着く傾向があるため、開店後も継続的な集客戦略が不可欠です。常にお客様に興味を持ってもらえるような工夫を続けていきましょう。

市場調査を実施する

焼き鳥屋を開業する際には、周囲に同業者が多いという現実を踏まえて、事前の市場調査が欠かせません。

単純に他の店舗を確認するだけでなく、出店予定地の需要や地域の好みに関する市場調査を丁寧に行うことが重要です。

こうした調査結果を活かして、店舗の方向性やメニュー構成、立地の選定などを慎重に行うことで、開業後の経営リスクを大幅に軽減することにつながります。

焼き鳥屋を開業するなら余裕を持って準備をしよう！

今回は、焼き鳥屋を開業する際の手順を紹介しました。

焼き鳥屋の開業を成功させるには、多くの準備が必要であり、入念な計画が重要になります。

また、必要な資格の取得や開業資金の確保、人材の確保など、やるべきことは多岐にわたります。

今回の記事を参考にして、これから焼き鳥店を始めたいと考えている方は、スケジュールにゆとりを持ち、段階的に開業準備を進めましょう。

---

免責事項

当ブログのコンテンツ・情報について、できる限り正確な情報を提供するように努めておりますが、正確性や安全性を保証するものではありません。内容は記事作成時の法律に基づいています。当サイトに掲載された内容によって生じた損害等の一切の責任を負いかねますのでご了承ください。